個人「電子出版」は、自費出版ではない。

個人で、「電子書籍」を出版できる環境が整ってきました。それを、「自費出版」と呼ぶ向きがあります。
紙の本の時代では、出版社が出版を引き受けてくれない場合でも、自分で金を出せば、本の出版はできました。
自分で金を出すので、「自費出版」といわれました。自費出版する人は、売るのが目的でなく、知人・友人にタダで配るのが普通ですので、出版費用の元も取れませんから、自費出版というか、自腹出版にになるわけです。平均して 100万円前後のお金がかかります。

ところが、「電子書籍」を電子出版する場合は、全くと言っていいほどお金がかかりません。自費が必要ないわけです。だから、電子書籍の電子出版は、自費出版ではないわけです。
出版社から本を出版する場合、例えば、定価 1,000 円の本の場合、著者の取り分は、一割の100円です。源泉徴収で10% 引かれますから、手元に入るのは 90 円です。それでも、10万部も売れれば、900 万円入りますから、ずいぶん儲かります。もっとも、所得税としてがっぽりとられます。必要経費をきちんと計算して、所得控除をしないと、大変です。
ある売れっ子作家などは、税金を払うために書き続けなければならない、と不平を言ってました。まあ、そんな家庭の事情は私たちの窺がいしれないことですが。
ついでながら、1,000 円のうち 20% の 200 円が販売書店、10 % の 100 円が、取次店の取り分で、残りの 60% 600 円から、紙代・印刷代・製本代を支払った残りが、出版社の儲けになります。それは、売れた場合のことで、売れなかったら、出版社の丸損になりますから、出版社は、出版する本について慎重にならざるを得ないわけです。

電子書籍を、電子書籍出版サービスを使って出版する場合、出版者は、自分で価格を決められます。先に紹介したアメリカの場合は、その価格の85%が著者の取り分ということでした。日本の場合は、70%でした。
そうすると、例えば、200 円という価格にしたら、1,000 部売れた場合、17万円か14万円の収入になるわけです。出版社から、1.000 円の本を出して、1,000 部売れたとしても、9 万円にしかなりません。常識的に考えれば、同じものだったら、1,000 円のものが、200 円だったら、もっとたくさん売れる可能性もあります。

従来の紙の本の場合、出版社が出版する場合、その本は書店に並べられて売られるわけですが、売れなければ、場所をとるので、他の本に取って代わられ、すぐと返品され、書店から消えてしまいます。
アマゾンによって、そういう本でも注文できるようになりましたが。

電子本の場合は、場所をとりませんので、いつまでもネット上においておくことができます。電子出版サービス会社は、別に経費もかかりませんので、そうしておいてくれます。長いこと置いてあれば、その内買う人もボツボツあらわれるでしょう。内容が古くなった、いつでも書きなおせるのも電子書籍のメリットです。それに、一冊だけでなく、何冊出版してもお金がかかりませんから、どんどん出版すればいいですよ。
下手な鉄砲も数打てば当たるでしょう。
こういうことも出来ます。紙の本ですと、一旦売値を決めて印刷したら先ずは変更することはありませんが、電子出版でしたら、最初安い値を付けておいて、売れ出したら、値を上げてもいいわけです。逆に最初高めの値をつけて、売れなければ下げることも出来ます。
とにかく、紙の本では、考えられなかったことが、いろいろ出来そうです。
どうです。あなたも電子書籍を出版する気になりましたか。

問題は、どのようにして宣伝するか、即ち、publicity をどうするか、です。
それについては、トピックを変えてまた次にします。